請求書+他書類を一括作成・配色切替できる無料エクセルテンプレート・ひな形8選(見積書・発注書・発注請書・納品書)

フリーランスとして独立したり起業したりすると、必ず必要になってくる見積書や請求書。
多くの方がExcelのテンプレートなどを探して、それをもとに作成したことがあるのではないでしょうか。
見積書・発注書・納品書・請求書が連動しており一度の操作で全て作成できるだけでなく、Excelの「テーマ(配色)」を変えると色を一括で変更できるようになっているものもあり非常に便利です。
by クラウド型業務・経営管理システム「board」
請求書には特に決まった書き方はありませんが、やはり最低限のルール・マナーは守ったほうが良いでしょう。
請求先のあて先は、住所・会社名を記載しますが、会社名は正式に記載し、㈱などと省略はしません。また、請求書が迅速に取引先の担当者まで届くよう、経理部、支払担当部など、送付先部門まで記載します。
自社の情報は、自社名、住所、電話・FAX番号、担当者名を記載して角印を押します。会社として正式に発行した請求書であることを示すために押印したほうが良いのですが、請求書に押印するのは角印にします。
金額は、消費税の小数点以下はどう処理するか事前に決めておくことです。切り上げ、切り捨て、四捨五入、どれでも構いませんが、取引先によって処理をかえないように統一しておきます。
出来れば、消費税なども自動的に計算してくれるテンプレートを用意しておくとよいでしょう。
フリーランスとして独立したり起業したりすると、必ず必要になってくる見積書や請求書。
多くの方がExcelのテンプレートなどを探して、それをもとに作成したことがあるのではないでしょうか。
見積書・発注書・納品書・請求書が連動しており一度の操作で全て作成できるだけでなく、Excelの「テーマ(配色)」を変えると色を一括で変更できるようになっているものもあり非常に便利です。
契約に先立っては、双方の認識にズレがないようにしておかなければなりません。見積書などに記載する支払条件は、請求した代金を受け取る際の条件を取り決める大切な項目です。
支払条件の基礎知識と、見積書の作成時に注意するポイントを解説していきますので、ぜひ参考にしてください。
請求書に印鑑(社印)を押印する必要はあるのでしょうか。
日本においては、請求書には印鑑を押すのが一般的で、ビジネスの取引上、印鑑を押すことで正式な請求書と見なされることが多いですが、実は、法律上は印鑑がなくても効力に違いはありません。
では、なぜ印鑑を押すのでしょうか。
見積書・請求書のPDFをメールで送ることが増えてきたものの、まだまだ郵送で送るケースも多いかと思います。こんな時代だからこそ、きちんとしたマナーで封筒を書きたいものです。
そこで、最低限守りたい封筒の書き方・マナーを紹介します。
最近は、中小企業や個人事業主・フリーランサーを中心に、メールで請求書を送るケースが多く、また大企業でも、以前に比べてメールで請求書を送るケースが増えてきているようです。
請求書は報酬の支払いに関する重要な書類であるため、メール添付の請求書は有効なのだろうか?と疑問に不安に感じておられる方は多いのではないでしょうか。押印できないという点も不安がありますよね。果たしてメール添付の請求書は有効なのか?
Web制作を請け負うフリーランスWebデザイナーが請求書を発行する際、抑えておくべきポイントをまとめました。
特に注意すべきは源泉徴収です。
フリーランスエンジニア向けの請求書の書き方と注意点をまとめました。
サイト構築を受注した場合、源泉徴収が必要であるのかどうかなど、請求書を作成する上で大事なことを解説していますので、請求書を書く前にぜひチェックしてみてください。
Excel、Word、PDFなどで請求書を作成した場合、通常なら押印できませんが、電子印を用いることで電子文書にも押印することが可能となります。「電子印って法律的には有効なのだろうか?」と疑問と不安を抱かれている方は多いかと思います。
請求書に押印する電子印は果たして法律的に有効なのか?それとも無効なのか?その疑問についてお答えしたいと思います。
ビジネス取引をする上では様々な書類が必要になってきます。慣れていれば当たり前のことですが、起業・独立直後などはわからないことも多く、必要は書類をやり取りしておらず、トラブルになるケースもあるようです。
そこで、各種書類の発行タイミングを整理してみました。
起業・独立したら必ず必要になるのが請求書の発行です。
会社員時代は、会社の経理部門が発行してくれていたり、システム化されていたり、共通のエクセルテンプレートがあったりして、ゼロから自分で作るということはあまりなかったのではないでしょうか。
自分で作成するにあたって、エクセルテンプレートやクラウドサービスを使うと簡単に作成できますが、まずは基本として、記載すべき内容を確認しておきましょう。